Q. 家を買うとお金が貯まらないは本当？

A. 家を買っただけで貯金できなくなるわけではありません。住宅予算を上げすぎると、本当に貯まらなくなります。

家を買っても、教育費、車、修繕費、老後資金を積み立てられる家庭はあります。

一方、住宅ローン審査に通る限界まで借り、頭金や家具・家電に預金を使い切れば、年収が高くてもお金は貯まりません。

問題は持ち家か賃貸かではありません。

家を買った後に、

「毎月いくら残るのか」

「毎年発生する費用はいくらか」

「将来の支出を積み立てられるか」

を計算しているかです。

家を買うとお金が貯まらなくなる5つの理由

住宅購入後に貯金できなくなる家庭には、共通する原因があります。

• 住宅ローンを借りすぎた
• 入居時に預金を使いすぎた
• 住宅ローン以外の費用を計算していなかった
• 家具・家電・外構を追加しすぎた
• 教育費や車の積立を後回しにした

「家を買ったから貯まらない」のではなく、建築後の家計を確認せずに買ったから貯まらなくなるのです。

理由1｜住宅ローン返済額だけで判断した

住宅広告では、

「月々8万円台」

「家賃並みで新築」

という表示が使われます。

しかし、持ち家に必要なのは住宅ローンだけではありません。

例えば、住宅ローン返済額が月9万円の場合でも、実際の住宅費は次のようになります。

「月9万円なら払える」と判断しても、実質的には月11万8,000円を住宅用に確保する必要があります。

差額は月2万8,000円、年間33万6,000円です。

この金額を計算していなければ、以前はできていた貯金ができなくなります。

理由2｜購入時に現金を使いすぎた

住宅購入時には、次のような支出が短期間に重なります。

• 頭金
• 契約金
• 登記費用
• 住宅ローン手数料
• 火災・地震保険
• 引っ越し
• 家具・家電
• カーテン
• エアコン
• 外構工事

貯金600万円から頭金300万円を入れ、家具・家電や諸費用に200万円使えば、残る現金は100万円です。

毎月の生活費が30万円なら、約3か月分しかありません。

その後に車検、家電の故障、病気、進学費用が重なれば、新たなローンやクレジット払いに頼る可能性があります。

頭金を多く入れることより、入居後の現金を残すことが重要です。

理由3｜新築に合わせて生活水準を上げた

家を買った直後は、気持ちが大きくなりやすい時期です。

• ソファを買い替える
• 大型テレビを購入する
• 家電をすべて新しくする
• 高額なダイニングセットを選ぶ
• 庭やカーポートを追加する
• 新居に合わせて車も買い替える

一つひとつは必要に見えても、合計すると数百万円になる場合があります。

特に危険なのが、

「住宅ローンに比べれば数十万円は小さい」

という感覚です。

10万円の追加を10回行えば100万円です。

住宅契約後は金銭感覚が変化しやすいため、家具・家電・外構にも最初から上限予算を設定する必要があります。

理由4｜教育費が増える時期を見ていない

子どもが小さい時期は、住宅ローンを払っても家計に余裕があるように見えます。

しかし、教育費は子どもの成長とともに増える傾向があります。

• 塾・習い事
• 部活動
• スマートフォン
• 高校の通学費
• 受験料
• 大学の入学金・授業料
• 自宅外通学の仕送り

子どもが8歳なら、大学進学まで約10年です。

大学資金500万円を運用益なしで準備するなら、単純計算で月約4万1,700円の積立が必要です。

住宅ローンを払った後に4万円以上残らない計画では、教育費の準備が難しくなります。

今月の収支ではなく、教育費が最も増える時期の収支を確認する必要があります。

理由5｜ボーナスをすべて予定支出に使っている

毎月の家計が赤字でも、

「ボーナスで補えばよい」

と考える家庭があります。

しかし、ボーナスは減額や不支給の可能性があります。

さらに、ボーナスから次の費用を支払う計画になっている場合があります。

• 固定資産税
• 自動車税
• 車検
• 旅行
• 家電購入
• 保険料
• 教育費
• 住宅ローンのボーナス払い

一つのボーナスを複数の支出に使うことはできません。

毎月の生活がボーナスなしでは成立しない場合、貯金できているように見えても、年間では増えていない可能性があります。

住宅購入前後の家計を比較する

例えば、手取り月収40万円の家庭を考えます。

住宅購入前

毎月9万円を、教育、車、老後、予備費として残せています。

住宅購入後

表面上、住宅ローンは家賃より2万円増えただけです。

しかし、税金・保険・修繕を含めると住宅費は5万円増えています。

その結果、老後資金や予備資金へ回せるお金が減っています。

この家庭でさらに家具ローンやカーローンが加われば、貯金できなくなる可能性があります。

何％なら安全なのか？

住宅費の適正額は、年収だけでは決められません。

同じ手取り40万円でも、子どもの人数、車の台数、進学希望、現在の貯金によって異なります。

一つの目安として、住宅ローンだけではなく、固定資産税、保険、修繕積立を含む実質住宅費を手取り月収の25％前後に収められるか確認します。

手取り40万円なら約10万円です。

ただし、子どもが多い、車が二台必要、大学進学が近い家庭では、さらに低く抑える必要があります。

割合だけで判断せず、90歳までの収支と資産残高を確認することが重要です。

家を買ってもお金が貯まる家庭の特徴

住宅購入後も貯金できる家庭には、次の特徴があります。

• 借入可能額より低い住宅予算を選んだ
• 入居後も生活防衛資金を残した
• 教育費を住宅予算より先に確保した
• 固定資産税を毎月積み立てている
• 修繕費を別口座へ積み立てている
• 車を毎回ローンで購入しない
• ボーナスを返済の前提にしていない
• 共働き収入を限界まで使っていない
• 金利上昇時の返済額を確認した
• 70歳前後までの完済を目指している

「余ったら貯金する」のではなく、給料が入った時点で積立資金を別口座へ移しています。

先取り積立で家計を守る

住宅購入後は、次の積立を自動化します。

必要額は家庭によって異なります。

重要なのは、生活費を使った後に余ったお金を貯めるのではなく、必要な積立額を先に確保することです。

この積立を行うと毎月赤字になるなら、住宅ローン額または生活費を見直す必要があります。

高性能住宅なら貯まりやすくなるのか？

高断熱・高気密住宅や太陽光発電によって、光熱費を抑えられる可能性があります。

ただし、削減できた光熱費を使ってしまえば、資産は増えません。

例えば、以前より光熱費が月2万円下がった場合、その2万円を専用口座へ移せば年間24万円です。

10年間の単純合計では240万円になります。

積み立てた資金は、次の目的へ使えます。

• 住宅設備の交換
• 教育費
• 車の買い替え
• 住宅ローンの繰上返済

ただし、実際の光熱費は家族人数、生活時間、設定温度、電気料金、太陽光発電量などで変わります。

過大な光熱費削減を前提に住宅予算を増やしてはいけません。

省エネ効果を繰上返済へ回す場合

光熱費の削減分を専用口座へ積み立て、一定額に達したら期間短縮型の繰上返済へ回す方法があります。

ただし、次の場合は繰上返済を優先しません。

• 生活防衛資金が不足している
• 教育資金が不足している
• 車の買い替えが近い
• 住宅修繕が予定されている
• 収入減少の可能性がある

住宅ローンを早く返すことより、家計に使える現金を残すことが優先です。

住宅購入前に確認する5つの残高

家を買っても貯金できるか判断するには、次の数字を確認します。

1. 建築後の現金残高

頭金、諸費用、引っ越し、家具・家電を支払った後に、いくら残るか確認します。

2. 教育費の残高

大学進学時点で、子ども一人ずついくら準備できるか確認します。

3. 退職時の住宅ローン残高

定年時点で、住宅ローンがいくら残るか確認します。

4. 住宅修繕用の残高

10年後、15年後の設備交換や修繕に対応できるか確認します。

5. 90歳時点の資産残高

住宅ローン完済だけでなく、老後も現金や運用資産が残るか確認します。

毎月返済額だけを見るのではなく、人生の各時点で資産がいくら残るかを見ることが重要です。

貯金できなくなる危険信号

次の項目に当てはまる場合、住宅予算を再検討してください。

• 頭金を入れると預金がほぼなくなる
• 住宅ローンだけで手取りの30％を超える
• 固定資産税をボーナスで払う予定
• 修繕費を計算していない
• 教育積立を住宅購入後に減らす
• 家具・家電を分割払いで購入する
• カーローンが常にある
• 共働きを辞めると赤字になる
• 金利が上がると貯金を取り崩す
• 退職金で住宅ローンを返す予定
• 毎月の積立額を決めていない

一つでも該当すれば必ず危険というわけではありません。

ただし、複数該当する場合は、家を買った後にお金が貯まらなくなる可能性が高くなります。

俺流結論

「家を買うとお金が貯まらない」は、半分本当です。

正確には、

「住宅予算を上げすぎ、入居後の費用を計算しなければ、お金は貯まらない」

です。

住宅ローン審査に通った。

家賃と同じ返済額になった。

頭金を多く入れた。

これだけでは、安全な資金計画とはいえません。

固定資産税、保険、修繕、教育費、車、老後資金まで積み立てたうえで、毎月現金が残ることが必要です。

家は家族の資産になります。

しかし、家を所有していても、自由に使える現金がなく、教育費や修繕費を新たな借金で補う状態では安心できません。

建てられる金額まで住宅予算を上げるのではなく、建てた後も貯め続けられる金額に抑える。

これが、家を買ってもお金が貯まる家庭の資金計画です。