契約後の間取り変更（追加変更工事）で金額が跳ね上がるのを防ぐ方法は？
A. 間取り・設備・仕様をできる限り確定してから契約し、変更するたびに「変更後の総額」を書面で確認してください。
契約後の変更は、設備の差額だけで終わるとは限りません。壁や窓を少し動かしただけでも、構造計算、図面、電気配線、基礎、屋根、確認申請などへ影響することがあります。
「窓を一つ増やすだけ」が高くなる理由
例えば、窓の追加によって次の費用が連動する可能性があります。
- 窓本体と取付工事
- 構造材や断熱材の変更
- 耐震計算のやり直し
- 外壁工事の変更
- カーテンやシャッターの追加
- 電気配線や家具配置の変更
間取り変更も同様です。部屋を50cm広げただけでも、建物面積、基礎、屋根、外壁、床材などが増え、数十万円単位の追加になることがあります。
少額変更の積み重ねに注意
追加変更で怖いのは、一度に200万円増えることより、5万円、10万円、20万円の変更を繰り返すことです。
- キッチン変更：プラス30万円
- 収納追加：プラス15万円
- 窓変更：プラス12万円
- コンセント追加：プラス5万円
- 照明変更：プラス10万円
- 外壁変更：プラス25万円
一つずつは小さく見えても、合計すれば100万円近くになります。
契約前に確定させる項目
少なくとも次の内容は、契約前に確認しましょう。
- 建物面積と間取り
- 窓の位置、数、性能
- キッチン、浴室、洗面、トイレ
- 床材、建具、外壁、屋根
- コンセントと照明
- 収納の数と内部仕様
- 太陽光、換気、冷暖房設備
- 屋外給排水、外構、解体工事
「契約後にゆっくり決めましょう」と言われた場合は、標準仕様と追加料金表を確認しなければなりません。
変更するたびに書面を受け取る
口頭やLINEだけで工事を進めず、変更ごとに次の内容を記載した書面を受け取ります。
- 変更前の内容
- 変更後の内容
- 増額または減額
- 変更後の契約総額
- 工期への影響
- 施主と住宅会社の承認
特に重要なのは、個別の差額だけでなく変更後の総額です。総額が表示されなければ、予算を超えていることに気づきにくくなります。
減らせば同額が戻るとは限らない
工事直前や着工後に設備を取りやめても、すでに発注済みならキャンセル料が発生します。設計や申請が終わっていれば、その費用も戻らない可能性があります。
変更は早いほど負担が小さく、着工後になるほど高くなると考えてください。
変更予備費を残しておく
契約金額を予算上限まで使わず、建築費の3～5％程度は変更や想定外工事に備えて残しておくと安心です。
ただし、予備費があるから変更してよいのではありません。地盤改良や解体時の地中障害物など、本当に避けられない費用のための資金です。
デザインハウス甲府では、契約時の金額を安く見せ、後から追加変更で増額する方法は取りません。付帯工事や消費税を含む総額を確認し、可能な限り仕様を決めてから契約します。
安い契約金額より、完成時にいくらになるかが重要です。追加変更を防ぐ最も確実な方法は、「決まっていない状態で契約しないこと」です。
