Q.設備を外して減額したいのに、逆に費用が増えることはありますか？

A.発注や施工が進んでから外す場合は、減る設備代より、取消しや撤去、設計変更の費用が大きくなることがあります。ただし、外すなら必ず費用が増えるわけではありません。私は、標準仕様を選ぶ段階の減額と、決定後に取りやめる費用を分け、変更前後の差額を見て判断していただきたいと考えています。

減る金額と増える作業を並べます

カタログの定価がそのまま減額されるとは限りません。住宅会社の仕入れやセット価格、設置工事の範囲によって、外した場合の金額は変わります。まず契約で含めた商品と工事を特定し、今回取りやめる範囲を確認します。

例えば、食洗機を外す場合でも、キッチンの収納へ置き換えるなら別の部材が必要です。すでに給排水や配線を施工していれば、その処理をどうするかも決めます。設備が一つ減ることだけを見て、工事全体も同じ割合で安くなると考えないことが大切です。

一方、会社が「セットなので減額できません」と説明する場合も、その条件を確かめてください。商品だけを外せない契約なのか、代替品への変更が必要なのか、発注済みだからなのかで理由が違います。理由を分けてもらうと、別の減額方法を検討しやすくなります。

工事の進み方で差額は変わります

同じ設備でも、設計中、発注後、施工後で取りやめの費用は異なります。施工済みなら、取り外した後の下地や仕上げの復旧まで含めます。撤去だけの見積もりが安くても、壁や床の補修が別料金なら、使える状態に戻す総額が分かりません。

説明用に、外すことで10万円減り、取消しと復旧に13万円かかるなら、差引き3万円の増額です。これは実際の商品価格や当社の基準ではありません。減額欄と追加欄を別に書き、差引きだけで理由が見えなくならないようにする計算例です。

将来また設置する可能性があるなら、配線や配管を残す案も比較します。ただし、残せば後から何でも付けられるとは限りません。想定する機器、電源や配管の条件、点検できる位置を決め、安全に処理して記録を残す必要があります。

費用以外の条件を確認して決めます

換気、防火、構造などに関係するものは、費用を下げる目的だけで外せません。認定や計算、金融機関の条件へ影響する変更もあります。設計担当などが適否を確かめ、その家で必要な性能を維持できることを先に確認します。

減額を依頼する際は次の4点を聞いてください。

・取りやめる商品と工事の減額。

・取消しや撤去と復旧に必要な追加。

・性能や認定と保証への影響。

・今外す案と残す案の総額の差。

暮らし始めてからの負担も考えます。例えば、設備をなくした代わりに家具や家電を購入するなら、その費用も総予算へ加えます。工事代だけが下がっても、別の買い物が必要なら、家族全体の支出は思ったほど減らない場合があります。

大きく予算を削る必要があるときは、細かい設備を一つずつ取りやめる前に、まだ発注していない装飾や工事範囲も検討します。すでに完成した部分を壊すより、これから行う工事を見直す方が費用の削減につながる場合があります。どこまで変更可能かを工程と合わせて確認します。

取りやめを検討する間に次の工程が進む場合もあります。費用が増える境目となる発注や施工の予定日を聞き、いつまでなら現在の見積条件で判断できるかを確認してください。

私は、減額の相談を受けたら、外した物の数だけで成果を示したくありません。支払いの総額がどう変わり、必要な機能がどう残るかが判断材料です。当社へも変更前後の見積もりを求め、増える作業と減る工事の両方を確認したうえで選んでください。

関連する質問

74　契約後に仕様を変更したら、追加金額と完成日の変化をいつ示してもらえますか？

76　契約後に資材価格が上がったら、お客様へ追加請求することはありますか？

78　発注済みの設備を変更したくなったら、キャンセル料の根拠を見せてもらえますか？

参照資料　S1