地震に強い家にするには、「耐震・制震・免震」のどれを選ぶべきですか？
A. 木造住宅なら、まず許容応力度計算による耐震等級3を確保し、そのうえで制震装置を組み合わせる方法が現実的です。制震装置だけを付けても、耐震性能の低い家が強くなるわけではありません。
耐震・制震・免震は、同じ地震対策に見えて役割が違います。
耐震構造｜建物そのものの強さで耐える
耐力壁、床、接合金物、基礎などを強くし、地震の力に対して倒壊しにくくする構造です。すべての地震対策の土台になります。
耐震等級は1～3に分かれ、等級3は、建築基準法が想定する極めてまれな地震による力の1.5倍に対して、倒壊・崩壊しない程度とされています。国土交通省「日本住宅性能表示基準」
ただし、「耐震等級3」と「耐震等級3相当」は同じではありません。「相当」は、正式な計算や認定を受けていない場合にも使われる曖昧な表現です。
また、壁量だけを見る簡易的な確認ではなく、許容応力度計算によって、壁、床、柱、梁、接合部、基礎まで確認することが重要です。
制震構造｜建物へ伝わった揺れを吸収する
壁の内部などにダンパーを設置し、地震エネルギーの一部を吸収して、建物の変形や構造体への負担を抑えます。
大きな地震の後に余震が繰り返される場合、耐震構造だけでは建物に損傷が蓄積する可能性があります。制震装置には、その揺れを小さくし、損傷を抑える効果が期待できます。
ただし、設置すれば何でもよいわけではありません。装置の性能、配置、本数、耐久性、施工方法を確認する必要があります。
制震は耐震の代わりではなく、耐震等級3を補うものです。
免震構造｜地面の揺れを建物へ伝えにくくする
建物と基礎の間に免震装置を設け、地面の揺れが建物へ直接伝わりにくくする方法です。建物だけでなく、家具の転倒や室内被害を抑える効果も期待できます。
一方、戸建住宅では数百万円単位の追加費用になることがあり、敷地周囲のクリアランス、地盤条件、定期点検、装置の交換なども必要です。
狭い敷地や軟弱地盤では採用が難しい場合もあり、一般的な木造住宅で最初に選ぶ対策とはいえません。
お金をかける順番が重要です
地震対策は、次の順番で考えます。
- 地盤調査と必要な地盤対策
- 許容応力度計算による耐震等級3
- 基礎・床・壁・接合部の確実な施工
- 制震装置の追加
- 家具固定や窓ガラスなど室内対策
耐震計算を曖昧にしたまま、高額な制震装置だけを宣伝する住宅会社には注意が必要です。
間取りによって耐震性は変わります
大き過ぎる窓、壁の少ないLDK、過度な吹き抜け、1階と2階で壁位置が大きくずれた間取りは、構造計画を難しくします。
希望する間取りを作った後に耐震性を確認するのではなく、設計の初期から構造と間取りを同時に考えることが大切です。平屋でも壁の配置が偏れば、必ず安全とは限りません。
デザインハウス甲府では、全棟で許容応力度計算による耐震等級3を確保し、制震装置evoltzを組み合わせています。さらに地盤調査、基礎計画、金物、施工まで一体で確認します。
地震に強い家は、制震装置の商品名だけでは判断できません。「耐震等級3相当」ではなく、誰がどの計算方法で構造を確認し、制震装置をどこに配置するのかまで確認してください。
