サービス工事がお得かどうかは、付いてくる物の定価ではなく、自分が必要とする内容を別に頼んだ場合の支払額と比べます。欲しくない設備が大量に付いても、その分の現金を自由に使えるわけではありません。家計にとっての価値は、実際に減らせる支出で判断します。
「現金値引きは難しいけれど設備なら付けられます」という提案には、仕入れや販売条件などの違いが関係する場合があります。ただし、その会社の事情は資料がなければ分かりません。施主が確認すべきなのは、何がどこまで付き、入居後の使い勝手と負担がどう変わるかです。
何万円相当という数字をそのまま受け取らない
設備の「80万円相当」が、メーカーの希望価格なのか、設置工事込みの販売価格なのかを確かめます。同じ品番でも、工事内容や保証が違えば比較条件が変わります。表示された金額を家の価格から引いて、お得額と考えない方がよいでしょう。
消費者庁は、比較対照価格や取引条件の示し方によって、不当な二重価格表示となるおそれがあることを説明しています。「相当額」の根拠を尋ねるのは細か過ぎる要求ではありません。ただし、数字が大きいという理由だけで違法な表示だと決めつけることもできません。[1]
例えば仮に、希望するエアコンを工事込み45万円で調達できる家庭に、「定価80万円分を無料」と提案されたとします。必要な内容が同じなら、避けられる支出は45万円を基準に考えます。残り35万円が現金として生まれるわけではありません。
エアコンは台数より設置条件を揃える
エアコン全台という説明には、対象の部屋、機種、能力、台数を付けてもらいます。寝室に必要な機能と、長く使うリビングに求める性能は同じとは限りません。サービスの台数を先に決めるより、その家でどの部屋をどう使う予定かを設計担当へ伝えます。
設置費用では、配管、電源、コンセント、室外機の置き場、穴あけ、排水処理などが含まれるかを確認します。二階や離れた位置への設置で追加費用が出るなら、その条件も必要です。「本体は無料、工事は後日精算」では、まだ支払額が決まっていません。
住宅会社が取り付けるのか、別の販売店が施工するのかも聞きます。建物側の不具合と機器側の故障の窓口が違う場合、誰へ最初に連絡すればよいかを明確にします。無料という言葉で、施工記録、保証書、取扱説明書の受け渡しを省かないようにしましょう。
外構無料は図面と数量がなければ比較できない
外構には、駐車場、玄関までの通路、境界、排水、土の処理など、内容の違う工事が含まれます。「外構一式」だけでは、完成する庭の姿が分かりません。配置図に施工範囲を書き、舗装の面積、フェンスの長さ、門柱の仕様などを数量で示してもらいます。
仮に80万円までがサービスで、希望する外構の見積もりが120万円なら、差額40万円は施主負担になる可能性があります。さらに、土の搬出や排水工事が別かもしれません。無料の上限額と、その予算で実現できる範囲を一緒に確認してください。
建物の高さ、道路、隣地、雨水の流れとの関係も設計段階で相談します。後から庭だけ別に考えると、玄関の出入りや駐車の使い勝手を調整しにくくなることがあります。専門的な判断は担当設計者へ確認し、無料の範囲でも必要な計画を省かないことが大切です。
必要な仕様との差額と将来の支出を足す
標準のサービス品では希望を満たせず、選び直すたびに差額が出るなら、その差額を合計して比較します。使う予定のない機能を付けるために他の予算を削る必要はありません。家族が毎日困っていることを解決する設備なのか、具体的な使い方で判断します。
また、購入時に無料でも、電気代、消耗品、清掃、修理、交換は別に必要です。複数台の機器が同じ時期に古くなるなら、更新費用が重なる可能性も考えます。すべての費用を正確に予言する必要はありませんが、無料の範囲が初期費用だけかは明確にします。
設備の品番が未確定なら、同等品へ変更する条件も聞きます。納期の都合で代替する場合、誰が性能や寸法を確認し、施主がいつ承認するのかを決めておきます。契約時の写真と違う機種が設置されてから話すより、事前の変更手順を確認した方が確実です。
現金値引きと同じ土俵で計算する
比較例として、現金値引き30万円の案と、必要なエアコンを工事込み45万円相当で付ける案を考えます。機種、工事、保証が同等で、他の条件も変わらなければ、後者は支出を15万円多く減らせる計算です。ただし、これは仮定した価格での比較です。
反対に、必要な設備を25万円で用意できるなら、現金30万円引きの方が資金を多く残せます。サービス案だけ着工時期が早い、契約金が多い、写真掲載が必要といった条件が付けば、それも判断に加えます。設備の金額だけを切り出して答えを出さないことです。
比較表には、住宅の税込総額、サービス以外に必要な工事、施主が別に買う物、借入れや仮住まいへの影響を書きます。同じ支出を二重に足さないようにし、入居時までにいくら払うかを一つの数字にします。家族の予算表へ戻すと、有利な提案が見えやすくなります。
サービス品も正式な契約内容として残す
「担当者からのプレゼント」という口約束で終わらせず、契約に添える見積書や仕様書へ記載してもらいます。品番、数量、設置場所、含む工事、追加が出る条件を確認します。金額がゼロでも、住宅会社が引き受ける内容を明確にする必要は変わりません。[2]
解約や計画変更のときに、サービス相当額をどのように扱うかも先に読みます。まだ納品されていない物と、すでに特注や発注をした物では事情が違うため、一律に無料のまま、あるいは定価全額を払うと決めつけません。契約条項と実際の進捗を確認します。
最後は、「同じ設備を自分で選ぶ場合の見積もりと比べたいので、仕様と工事範囲をください」と伝えます。資料が揃えば、サービスをありがたく受ける判断もできます。必要な物が必要な場所に付き、余計な差額が残らないことを確かめて選びましょう。
無料という言葉は、支払う項目を見えにくくすることがあります。自分たちが必要な内容、追加費用、設置後の窓口まで確認して、現金値引きと総額で比べてください。得した気分ではなく、実際に減る支出と暮らしの使いやすさが判断基準です。
