A 年収９００万円でも、手取りと支出の組み合わせによって返済の余裕は変わります。高い収入に合わせて教育、車、旅行の支出も大きければ、３６００万円を無条件に安全とは評価できません。
共働きの合計が９００万円なら、片方の収入が減る条件を入れます。１人の収入なら、その収入源が止まったときの備えを確認し、同じ額面年収として扱わないことが必要です。
数字で確かめます。以下は実際のお客様の診断ではなく、仕組みを説明する想定事例です。本人35歳で、子どものいる世帯を想定し、月の手取りを55万円、現在の住居費を除く生活費を32万円とします。生活費には現在の食費、光熱費、日用品、通勤、現在の教育費などを含めます。これとは別に、新居の税・保険更新・修繕に備える住居費積立を月2万円、今後の教育・車・老後などのための目的別積立を月8万円と設定します。いずれも平均額や推奨額ではなく、説明用に置いた条件です。実際の相談では、本人の明細と見積りに入れ替える必要があります。
住宅総額を3,900万円、住宅へ入れる自己資金を300万円、取得前に使途を決めていない現金を1,000万円とすると、支払い直後の使途未定の現金は700万円です。この総額には、この事例で必要な建物・敷地工事・手続・入居準備を含むと仮定しています。実際の販売価格や工事見積りを示す数字ではありません。すでに教育や納税、事業運転のために取り分けたお金は、最初の現金に重ねて数えていません。ここで自己資金を増やすなら、毎月の返済が減る効果と同時に、この残額が減ることを必ず確認します。
収入の欄に入れるのは、原則として税金や社会保険料を引いた後に使えるお金です。額面年収を１２で割った金額を毎月の生活費に使えると考えると、最初から余裕を大きく見積もります。源泉徴収票だけで済ませず、給与明細と通帳で月々の振込額を確認し、賞与は別に扱いましょう。通勤手当のように実際の支出と対応する収入や、残業代のように減る可能性のある部分も分けます。児童手当など期限や対象条件がある収入を、返済終了まで続く給与と同じように置くことも避けます。家計簿がなければ、まず直近１２か月の口座とカードの明細から年間支出を作ります。手取りと実支出の差が預金の増減と合わない場合は、計算に入っていない出費が残っています。
借入れは3,600万円です。年1.5％、35年、元利均等、ボーナス返済なし、金利が変わらないという計算条件なら、返済は月約110,226円、期間全体の利息は約1,029.5万円になります。この金利は説明用の仮定で、現在の商品金利や審査結果を示しません。毎月返済だけでなく、70歳まで支払いが続くこと、６５歳時点の残元金が約636.8万円になることも確認します。月々を低く見せるために期間を延ばすと、この後半の負担が変わります。取扱可能な年齢、借入期間、費用の融資対象は、金融機関の個別条件で確認が必要です。
この条件では、手取りから生活費、２種類の積立、ローン返済を引くと、月約19,774円が残ります。年換算では約23.7万円の差です。これは積立先へ移す金額を引いた後の、自由に使える資金の増減です。積立口座に移したお金が消えるという意味ではなく、家計全体の預金残高とは区別します。この差額を教育資金へも繰上返済へも使えるとして二重に割り当てることはできません。赤字になる場合は、生活費を削るという一言で終わらせず、どの支出をいくら変えられるか、あるいは借入額をいくら減らすかを具体的に検討します。
教育費は現在の月謝だけで設定すると、数年後の家計を見誤ります。授業料のほかに、入学金、受験、通学、教材、部活動、自宅外通学なら住居と生活費を分け、支払う年に置きます。２人の子どもが同時に在学する時期や、高校と大学の入学が近接する時期も確かめましょう。公立中心の案と、私立や自宅外通学を含む案を比べれば、希望変更で必要になる追加資金が分かります。奨学金や教育ローンは、利用条件や受取時期を確認し、子どもや親が将来返す負担も表示します。利用できる前提で住宅予算を先に使い切るべきではありません。教育用に確保した預金を頭金や繰上返済に回すなら、入学までの残り年数で同じ額を戻せるか計算します。進路を守るには、必要額だけでなく準備の締切を決めることが大切です。
次に、手取りが月8万円減る期間が36か月あり、その間に別の一時支出120万円が重なると仮定します。生活費、積立、返済を変えず、減収がすぐ始まる単純計算では、終了時の使途未定の現金は約363.2万円です。マイナスの場合は、その額の現金不足があることを示します。目的別積立を取り崩す対応は別案にし、何の準備を失うのかも表示します。この試算は将来の確定予測ではありません。減収までに積み立てる期間があるなら、その残高を足して計算し直します。条件と時期を明示すれば、漠然と不安をあおることなく、準備すべき金額と契約前に調整すべき借入れを判断できます。
共働きの現在収入を返済期間中ずっと続くものとして扱うと、育休、短時間勤務、転職、療養による減収を見落とします。夫婦の収入を別々に入力し、減る人、減る期間、回復時期を設定しましょう。手当や給付は支給条件を満たすか確認し、給与と同時に同額を計上するような二重計上を避けます。休職中に減る支出もありますが、医療や保育など増える支出もあり、収入減だけで機械的に判断はできません。予定より復職が１年遅れた場合まで比べれば、必要な現金の上積みが見えます。どちらか一方の収入だけで直ちに全額を賄えなくても、期間が限られ、準備資金で無理なくつなげるなら成立する計画はあります。大切なのは、減収の期間と、その間に預金がどこまで減るかを曖昧にしないことです。
車と旅行は、住宅を建てた後にも続く生活の一部です。車が必要な地域では、購入代金だけでなく税金、保険、車検、整備、駐車場などを含めて判断します。買替え時に下取りがある場合も、将来の金額を高く見込みすぎないようにします。旅行や帰省は不要な出費として０円にするより、家族が続けたい回数と予算を先に決める方が実際に近い計画になります。たとえば５年後に１５０万円の現金を準備するなら、運用益を見込まない単純計算で月２万５０００円が必要です。ローン返済だけでは余裕があっても、この積立を加えると予算が変わります。車を別ローンで買う予定なら、住宅ローンと同時に返す期間を表示しましょう。別契約であることと、家計が別であることは同じではありません。
年収９００万円が、夫６００万円と妻３００万円の合計だとするなら、妻の休職で年収構成が大きく変わります。夫１人で９００万円の場合にも、その１つの収入源が止まる影響があります。額面をそのまま３００万円減らして手取り差を決めず、税や社会保険を含む実際の手取りへ直します。高収入だから安心という説明を、収入源ごとの変化に耐えられるかという確認へ置き換えることが重要です。
年収の高さを説明する資料と一緒に、年間で実際に増えた預金を確認しましょう。高収入でも貯まっていない理由が、予算を決める重要な手掛かりになります。
