Q.増築を繰り返した家は、全体をリフォームするより
建て替えた方がよいですか？

A.増築の回数だけで、建て替えがよいとはいえません。増築した部分が適切につながり、家全体の安全性や防水を確かめられるなら、リフォームを検討できます。反対に、接続部分の不具合や構造の不明点が多く、全体を大きく直す必要があれば、建て替え案も比較します。

新旧の建物がどうつながっているかを見る

増築した家では、元の家と後から造った部分で、基礎、床の高さ、柱や壁の配置、屋根の形が異なることがあります。新しい部屋がきれいでも、接続部分まで健全とは限りません。まずは増築した時期と場所を平面図に書き込み、どこが元の建物で、どこからが追加部分かを整理します。

確認したいのは、建物の力をどの部分で受けているか、増築の際に元の柱や壁を変更していないか、新旧の基礎や構造をどう扱っているかです。つなぎ目を一体化した計画なのか、適切に分ける設計なのかでも、見るポイントが変わります。継ぎ足した形そのものを問題視するのではなく、実際の接続方法を調べます。

屋根と外壁のつなぎ目も重要です。増築で雨水の流れが複雑になった場所や、外壁と屋根が取り合う部分では、防水の納まりを確認します。部屋ごとに小さな補修を重ねてきた家は、同じつなぎ目に別々の工事が入っている可能性もあります。過去の雨漏りや補修箇所を、新旧の境目と照合すると調査の手掛かりになります。

準備したい資料と質問

・増築した年月、施工会社、当時の図面や写真

・確認済証や検査済証など、工事に関する書類

・接続部のひび割れ、段差、雨漏りの履歴

・家全体を評価する担当者と、その調査範囲

複数の会社が別々に工事をしている場合も、今回の計画では家全体を見る担当を決めます。増築部分だけを調べて「新しいので使える」と判断すると、元の家との関係が抜け落ちます。図面がそろわない部分は、現地調査と照合し、分かることと分からないことを明示してもらいましょう。

構造と手続の両方が成立する改修を選ぶ

増築の履歴がある家では、法令に関する確認も早めに行います。建築した当時は適法でも、後の法改正で現行規定に合わなくなった既存不適格と、違反や適合状況の不明なものは区別が必要です。増築した事実だけで違法とはいえず、書類が見当たらないだけでも違反とは断定できません。建築士が履歴と現況を調べて整理します。

今から行う工事についても、内容に応じた確認申請や法令上の対応を確かめます。2025年4月以降、木造2階建て住宅などの大規模な修繕・模様替では、建築確認が必要となる場合があります。内装の張り替えなど、すべてのリフォームが対象になるわけではありません。予定している工事の範囲を示して、担当者に判定を求めてください。

リフォーム案では、元の家と増築部分のどこを残し、どのつなぎ目を直すか、工事後にどの状態へ整えるかを説明してもらいます。部分ごとに修理できても、家全体として必要な安全性や使い勝手を満たすかは別に確認が必要です。一部を撤去して残りを生かす方法の可否も、建築士と相談します。

打ち合わせには、新旧の境目が分かる図を一枚用意してもらうと便利です。そこに調査済みの部分、未確認部分、補強や防水の工事箇所を重ねれば、提案の違いが見えます。部屋名だけで説明を受けるより、つなぎ目を含めて工事範囲を確認しやすくなります。

一方、基礎、構造、屋根の接続を広くやり直す必要があり、法令上の整理にも大きな課題が残るなら、建て替えと並べて比較します。私は、増築が多いから壊すのではなく、家全体を説明できる改修計画になっているかを重視します。各部分の見積もりを足す前に、全体を残す理由を確認してください。

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参照資料　R09、R10