耐震性能を守る構造の検討

Q　耐震性能を維持して建築費を抑えるには？
壁の配置・上下階の揃え方をどう検討しますか？

A　耐震性能を維持して費用を抑えるには、必要な壁や金物を減らす前に、建物の形、壁の配置、上下階で荷重を受ける位置を設計者と整理します。同じ耐震目標を満たす二案を構造検討し、基礎や補強も含めて比較しましょう。壁をそろえただけで安全性や減額が確定するわけではありません。

間取りと構造を同時に検討する

耐震壁は、地震などの横方向の力に抵抗する壁です。窓や出入口を大きくしたい場所と必要な壁が重なる場合は、間取りを決め切る前に調整します。完成間近の意匠図へ後から構造を合わせようとすると、補強方法や部材の選択肢が限られることがあります。設計の初期から、残せる壁の位置を共有しましょう。

二階建てなら、上階の壁や床の荷重を、下階と基礎へどう伝えるかを確認します。一階だけ大きく張り出す形、上階に重い設備を集中させる形などは、その条件に応じた検討が必要です。平屋でも壁の量、配置、屋根、基礎を確認します。総二階や四角い形であれば自動的に耐震等級3になる、とは判断できません。

当社が基本とする枠組壁工法でも、耐力壁線と上下階の関係、開口部、基礎とのつながりを踏まえます。日本ツーバイフォー建築協会は、耐力壁や構造図を確認し、工法のルールに従う重要性を説明しています。［G5］ここでの提案は、設計担当者へ構造と価格の比較を依頼するための考え方です。

同じ耐震目標で補強費と設計費を比べる

最初に、耐震等級、確認する計算方法、第三者の評価を取得するかを決めます。「等級3相当」と、評価書で確認する計画とでは、確認資料が異なります。比較案で評価の取得をやめたり、計算費を抜いたりすれば条件が変わります。必要な設計と確認の費用を含めたうえで、建物の整え方による差額を見ます。構造関連工事と追加補強は、重複しない範囲で計上します。

表は税込の仮の比較です。構造関連工事200万円、補強80万円、設計・計算30万円なら計310万円です。間取りを整理した別案が、関連工事210万円、補強30万円、設計・計算30万円なら計270万円で、差は40万円になります。実際にその耐震目標を満たすと確認できた場合に、初めて減額案として採用できます。

補強費が減っても、使いやすさを犠牲にして収納や通路を別に増設すれば、総額が逆転することがあります。窓や間仕切りの変更に伴う費用も足し、見積もりに含まれる範囲をそろえてください。単に材料の数量が少ない案を選ばず、同じ暮らしの条件を満たせるか確認することが必要です。

計算の前提と変更の影響を記録する

構造検討の前提には、屋根材、太陽光設備、積雪、地盤なども関係します。山梨県内でも建築場所に応じた条件があるため、別地域の標準プランをそのまま当てはめず、計画地で検討します。重い屋根から軽い屋根へ替える案も、材料代、耐久性、納まりを含めた比較とし、壁を減らせると先に決めないでください。

担当者には「この二案は同じ耐震目標で検討していますか」「基礎と接合部の費用も入っていますか」「窓や屋根を変更したら再検討が必要ですか」と聞きます。構造検討が済んだ図面の番号と日付を控え、後で設備位置や開口部を変えるときは、再確認の要否を設計者へ伝えましょう。

減額のために工事中の職人へ壁や金物の変更を直接依頼することは避け、住宅会社の設計窓口を通します。見えなくなる構造の施工確認や必要な検査は、見積もり上も残します。設計で部材や施工を整理することと、必要な施工を省くことは、見積もりの変更理由から見分けます。

耐震等級は、想定する地震に対して構造の強さを評価する指標であり、あらゆる地震で無損傷を保証するものではありません。国の新築住宅性能表示ガイドでも、倒壊等防止と損傷防止を分けて説明しています。減額後の図面と確認資料を受け取り、どの条件で性能を確かめた住宅かを残しておきましょう。［G6］

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参考資料　G5　G6