皆さんこんにちわ 工務担当 梅屋です。
今回も先日読んだ本に住宅を建てる上で、知っておきたい勉強になることが書いてあったので、紹介させていただきますね！！！
オール電化のコスパはどう変わっていくか
ポイント1
太陽光発電の買取り終了後の余剰電力の使い方で、オール電化の費用対効果が変わる。
ポイント2
最初に取り組むべき自家消費の方法は、エコキュートの余剰電力沸かし機能の活用
ポイント3
電気自動車の大容量で安価な蓄電池を住宅につなぐ接続ユニットを導入する
今後オール電化の費用対効果を高くするには、太陽光発電と組み合わせることが重要になってくる。太陽光発電の固定額での買い取り契約は１０年で終わので、それから余剰電力をどのように使うかで大きく光熱費が変わっていく。個々の住宅における取組によって、日本の省エネルギー事情も左右されることになる
余剰電力の使いみちを費用対効果で考えると、まずは太陽光発電の自家消費率を拡大すべきだ。自宅で発電した電気を２８円で電力会社から買っている電気の代わりに使うと得になる。
発電した電気の自家消費の方法として、まず取り組べきは、エコキュートの余剰電力沸かし機能を使うことだ。食洗器や洗濯などはタイマーで調整し余剰電力で行うようにする。可能なら掃除機もその時間に使いたい。こうした工夫は高価な蓄電池の導入前にもやっておきたい。
次に有効なのが電気自動車と住宅との接続ユニットの導入である。家庭用電池は高価で容量もさほど大きくない。電気自動車は容量が大きく、蓄電池としてみれば安価だ。電気代の賦課金は２０３０年ごろまでは上がっていく。加えて経済省は電気代も年率３％で上昇するシナリオを描いている。太陽光発電のない家庭はこの弊害をまともに被る。
一方で太陽光発電を設置している家庭は、電気代値上げの影響が軽減される。いずれにしてもオール電化を採用するのであれば、国のエネルギー政策を睨みながら、長期的な視野に立って設備機器の構成などを判断すべきだ。
